サイト職人スタッフブログ

縁の下の力持ちってなかなか努力が外に見えませんよね。
今日はそんな縁の下の力持ちの方が成果を理解してもらいやすくなる方法をご紹介したいと思います。

今の時代、ホームページは企業にとって必要不可欠な存在です。
実際ホームページがなかったら、自社のサービスや商品を知ってもらう方法が減るので引いては、売り上げが減少することにもつながります。

成果が社内等でなかなか理解されていないとどうしても、ホームページ関連の仕事の依頼をしても反応が悪かったり、断られたりしてしまいます。かといってホームページは単独で成立するものではないので、他部署の協力は必要不可欠です。
そこで本記事では、他部署や他の仕事の方々にWeb担当者の努力を理解されやすくするコツをお伝えします。

Web担当者の仕事を理解されるためには

Web担当者の仕事はとても大事な仕事なのにどうして、なかなか理解されないのでしょうか。
それはあまりWebに詳しくない人たちにとってパソコン＝難しいことという先入観があるからだと思います。

Web担当者の方からすれば、アクセス数や必要なデータを報告しているので十分知らせていると思われているかもしれません。しかしホームページなどのWeb関連分野は直接利益を出すものではないので、どうしても理解されにくい部分があります。ではどのようにすれば理解されるようになるでしょうか？以下に順を追ってご紹介していきたいと思います。

理解させるための努力をする

周囲の評価を変えるためにまず自分のやり方を変えます。
努力をするなどと大げさなことを書きましたがそこまで難しいことではありません。ホームページなどのWeb担当者の仕事をしている方には一般的な専門用語ってありますよね？

例えばCTRを例にとって説明します。

「メール広告AのCTRは2%でした。」この報告だとCTRがわからない人が見るとまったくわかりませんよね？
これを誰でもわかりやすい文章にして書き換えると「メール広告Aが配信通数に対して、クリックされた割合は2％でした。」
このように書き換えると一気にわかりやすい文章になりますし、指示する方としても、次回は5％に使用など具体的に目標を設定しやすくなります。ほかのメール広告との比較も一緒に行うと効果的でしょう。
このように専門用語を使わないだけで同じことを報告しているのに全く印象が変わります。

ホームページが役に立っている存在だと再認識させる

前節で理解させるための工夫ができたので、次に見落としがちになってしまう部分についてご紹介します。
一般にホームページにも二つの種類があります。
通販サイトのように自社の商品を実際に販売しているものや、あくまで自社のことや商品を知ってもらうためのツールとして利用されているものです。前者の場合は、単純に売上額などの数字を報告できるので周囲の理解を得るのはそれほど難しいことではないのですが、後者の場合は明確な利益がないのでイマイチ難しいと思います。そのような場合にはアクセス解析などを行いましょう。ホームページ上の広告と一般的な広告のいちばんの違いは、見ている人を分析することができる点です。

これを有効活用しない点はありません。現在ホームページに訪れている人はどのようなサイトを経由して自社に来たのか、などを細かく分析すれば、訪れている人々の大体の年代や趣味がわかると思います。これによって適切な層への効果的なプロモーションを提案することもできます。

これらを利用すれば、ホームページ上でよく来る層に適切なプロモーションを行うことができ、それらが売り上げ増につながればホームページのおかげで適切なプロモーションが行えたということになり、Web担当者の地位も向上するでしょう。

総括

以上のように今あるデータや記録にほんのひと工夫加えることによって、データの印象というのは大幅に変わってきます。

ホームページは確実に役に立っている存在なので、理解されやすくする報告なりレポートを作成すればいいのです。
難しい専門用語などを交えて報告するのではなく、誰が見てもわかる言葉で親切に説明をしてあげるだけでも変わると思います。数字の羅列のレポートでは読む気がなくなってしまいます。細かい数字などは思いきって割愛してしまいましょう。ホームページの詳細情報はWeb担当者の方が知っているだけで十分です。
目標に対してそれが達成できたのか。達成できているのならば次回までの展望、できていないのならばその原因と対策を述べるだけで十分なのです。

その報告に数字を入れる際には、数字だけではなくグラフなど視覚に訴えるわかりやすい資料を心がけましょう。
これらの点を気を付けるだけでも、ホームページの必要性を再認識させ、社内の理解を得られることができるのではないでしょうか？さらにその評価がWeb担当部門の予算や人員が増えることにつながるのではないでしょうか。