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サイト職人スタッフブログ

データで見る常時SSL化の実情

ssl常時SSL化の動きが顕著化されてからしばらくたちますが、みなさんのホームページではいかがでしょうか? コンテンツを表示しているだけだから、SSL化しなくても良いとお考えではないでしょうか。
現在、ホームページに常時SSL化を導入していない状況なら要注意です。今回は、常時SSL化の導入状況をデータで確認し、その実情についてご紹介します。

 

常時SSL化対応サイトの数

img01近年Googleは、「常時SSL化に対応してください。」という呼びかけを公式サイトでおこなっています。その呼びかけに対して、実際にはどのくらいのサイトが対応しているのでしょうか?実際に、常時SSL化対応サイトの数について調査してみました。
 
 
 
 
 
 
 
 
 

調査組織
株式会社フィードテイラー

調査期間
2018年8月末時点

対象データ
東京証券取引所が配信する東証上場銘柄一覧のうち、市場・商品区分が、第一部・第二部・マザーズ・JASDAQ・PROMarketである全3636社のホームページ

出典
https://blog.feedtailor.jp/2018/09/19/sslreport201809/

 

動向からわかる考察

日本では、少しずつ対応率が上昇し、この8月に6割をようやく超えました。つまり、日本企業の半数以上のホームページが常時SSL化に対応していることになります。そのため、常時SSL化を導入している企業と導入していない企業を比較したとき、その比率は、常時SSL化を導入している企業の方が多いということです。ちなみに、世界では、この6月に7割を超えており、年々常時SSL化の波が押し寄せています。
 
 
 

ここで、世界の常時SSL化の導入状況についても確認していきましょう。

img02

調査組織
株式会社あとらす二十一
調査期間
2018年3月時点

対象データ
世界および国内の主要企業サイト

出典
https://at21.jp/web/topic/topic31.html

 

動向からわかる考察

私たちが想像する以上に、https完全対応率が高いことがわかります。地域別にみれば、アジアの対応が遅れているようです。現在、常時SSL化を導入していないのなら、早急に対応を検討した方が良いでしょう。今後https完全対応率は、ますます増加していくと考えられます。

 

常時SSL化未対応サイトは、「保護されていない通信」と表示される

年々、https完全対応率が上昇しているのには、明確な理由があります。それは、Googleが常時SSL化未対応サイトに対して、警告を表示するようになっているからです。もし、あなたのホームページを閲覧したたき、警告が表示されているのなら、それは、常時SSL化未対応サイトであることを示しています。
 
2018年7月にリリースされたGoogle Chrome 68では、「https」に対応していないホームページに対して、アドレスバーに保護されていないことを伝えるメッセージが表示されるようになりました。現在httpのホームページは「保護されていない通信」と表示されています。
 
また、10月にリリースされるchrome70では「保護されていない通信」という表示が『赤く』表示されます。さすがに赤くなると、訪問者も不安になるかもしれません。ホームページの訪問者に安心してホームページを利用してもらうためにも、https完全対応にすることをおすすめします。
 

常時SSL化に便利な無料の証明書発行サービス

ウェブマーケティング担当者から「SSL対応してないと警告が出ることは知っています。でも、サーバ証明書の費用や更新の手間を考えると、つい後回しになりがちで……」といった、ご相談をいただくことがあります。確かに、これまでサーバ証明書は高価で面倒なイメージでした。
 
ホームページによる集客に顕著なメリットを実感できていない企業にとって、サーバ証明書の負担を負うのは容易なことではないでしょう。しかし、最近では、無料のSSL証明書発行サービスが登場しており、多くの注目を集めています。
 
ここで、おすすめの無料のSSL証明書発行サービスをご紹介します。
 
Let’s Encrypt
https://letsencrypt.jp/
 
Let’s Encryptとは、ドメイン名を取得している人であれば、だれでも信頼された証明書を無料で取得できるサービスのことです。
 
今までSSL証明書発行は、数万~十数万円が必要経費として当たり前となっていました。またその手続きも面倒で、導入自体が容易ではありませんでした。しかし、Let’s Encryptが登場したことで、SSL証明書の発行にかかるコストを大幅に軽減できるようになりました。
 
Let’s Encryptは手軽にSSL証明書が取得できる分、有効期限が3カ月というデメリットがありますが。しかし、こちらを自動化する方法等もありますので、Let’s Encryptの利用を検討する価値はあるでしょう。
 

最後に

法人格としてホームページを運営する以上、訪問者への安心やSEOのメリットを考慮すれば、今すぐに常時SSL化するべきです。常時SSL化にすることで、第三者によるデータの改ざんやなりすまし、盗聴などのトラブルを未然に防ぐこともできます。
常時SSL化は、決して今からでも遅くはありません。ウェブマーケティング担当者として、企業の信用やお客さまの安全を守るためにも、早急に常時SSL化を検討してみてはいかがでしょうか。

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