「Google Site Search」がサービス終了! 代わりにオススメするサイト内検索サービスとは
- 投稿日:2017年07月19日
- 作成者:weblab
- カテゴリ:その他
Googleが提供している企業向けサイト内検索サービス「Google Site Search」を2018年4月1日に終了すると発表しました。
今回はその影響について取り上げてみたいと思います。
「Google Site Search」とは
Google Site Searchは、検索結果ページにGoogleのロゴやリスティング広告が表示されず、また検索結果のカスタマイズも可能な有料のツールです。
無料で提供している「Googleカスタム検索」は継続してサービスを続けるようで、こちらをご利用の方はなにも問題ありません。
しかし、Googleカスタム検索では広告が表示されるため、Google Site Searchと比べると大きな違いがあります。
広告があるとどうなるかと言うと、せっかくホームページに来てくれたユーザーがページから離脱してしまう可能性が出てきます。サイト内検索を行った際、普通の検索と同じように広告が出てきますよね?それをクリックして外部ホームページに逃げられたら、たまったものではありません。
もっと見てほしいコンテンツがたくさんあるのに…と嘆いてもユーザーは戻ってはこず。
そのため、有料であってもGoogle Site Searchを利用していた企業が多かったのではないでしょうか。
「Google Site Search」に代わるサービス
このまま黙ってサービスが終わるのを見ていられるか!と言う方は何か代わりとなるサービスを見つけなくてはなりません。
広告を表示しないサイト内検索サービスはとしては、サイト内検索ASPや、全文検索サービスなどが挙げられます。
「NaviPlusサーチ」や「probo」、「Advantage Search」などのサイト内検索ASPは、機能が充実しており、ページ数が膨大な大規模ホームページやECホームページなどに向いているのが特徴です。
ただ、問題はコストです。年間約1万円程度のコストで済んでいたGoogle Site Searchと比べ、利用料が高額になりますので、予算との相談が必要となるでしょう。
また、「全文検索サービス」は無料のオープンソースなど様々なものがありますが、いずれもサーバやデータベースの知識がないと、自社ページへの設置が困難です。
おすすめの選択肢「Yahoo! カスタムサーチ」
え?お金かけたくないし、技術もないよ!と言う方。
おすすめのサイト内検索サービスが、「Yahoo! カスタムサーチ」です。
え?ヤフーじゃん。王道じゃん。なんで今ごろ?と、Web業界の知識がある方は、「ここまで話してそれかー」なんて、心の中で突っ込まれた方もいらっしゃるかもしれません。
おそらくサイト内検索の設置前に迷った方もいるのではないでしょうか。ただサービス内容が違うのです。GoogleもYahooもどちらとも同じ検索エンジンで、無料のサイト内検索サービスですが、大きな違いがあります。
それは、Yahoo! カスタムサーチは【広告が表示されない】こと。
Googleカスタム検索にはXMLホームページマップでのインデックス登録が可能な点、オートコンプリート機能や、絞り込みキーワードの提示、類義語指定などなど、検索をサポートする機能があり、はっきり言って機能で言えばこちらのほうが断然上です。
とはいえ、機能差に目をつぶっても、サイト内検索を行ったユーザーが、ホームページから離脱するリスクがないので、広告が表示されないほうが、ホームページ管理者から見ると大きなメリットがあると断言してもいいでしょう。
Yahoo! カスタムサーチの設置方法もGoogleカスタム検索と同じく、オンラインでセッティングしたソースを自社ホームページに貼り付けるだけでいいので簡単です。ぜひ検討してみてください。
まとめ
ユーザーを補助するために欠かせないサイト内検索。
今までGoogle Site Searchを利用していた企業がどのサービス移行するか、これから社内で調整されるかもしれませんね。
この記事では、サイト内検索に細かいカスタマイズを求めないのであれば、Google Site Searchと同等の検索精度(エンジン)を持ちながら、広告を表示しないYahoo!カスタムサーチを推奨しました。
ただ、最後に一つ言わせていただくと、Yahoo!カスタムサーチにも弱点があるのです。それは、スマートフォンにまだ対応がされていないこと。BtoB向けのホームページであれば、デスクトップなどで閲覧するPCユーザーが主なターゲットになりますが、BtoC向けのホームページであれば、スマートフォンユーザーに十分な配慮が必要です。
コストや機能、ユーザビリティなど、様々な検討材料を元に、最適な移行先を選択してください。