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データで消費者心理を知り、活用しよう

2051152_s昨今の情勢について、SNSやニュースサイト、テレビや新聞…様々な場所で多様な情報が飛び交っています。今後のユーザーの動向や現状を把握したい時、それらの情報をうまく活用できれば、今後の企画等に利用できます。

今回は、どのようにデータを見ていけばいいのか、数字の活用方法や注意点についてわかりやすく解説していきます。
 

データの活用方法や注意点

データを活用する方法がわかれば、自分で漠然と思っていることを統計的な数字で裏付けを取ることができたり、現状把握ができたりします。そのためには、統計学の知識や分析の理屈についてゼロから学ぶ必要があります。

ただし、それらの知識や技術を習得したとしても、必ずしもピンポイントで自分の欲しいと思っているデータが見つかるわけではありません。そのため、データを収集する、または分析作業に入る前に、データの利用目的を明確にし、必要なデータを集めることが大切です。

ただし、データの数字をそのまま活用してはいけません。調査の目的や調査対象者などが違えば、自分の思い込みによってデータの扱い方を誤り、間違った情報を伝えてしまう可能性があるからです。

そのため、「調査の目的」や、「対象の人」、「母数」などを確認し、「どうしてそうなったのか」まで把握できるようになると、信頼性の高い情報を取得できます。ただ数字だけ活用するのはデータの使い方として間違っているため、目的を持って分析しましょう。
 

どのようなデータを見ていけばいいのか

データを見ることに苦手意識のある方は、見ることに一緒に慣れていきましょう。次に、データの見方についてご説明します。

ユーザーの生活について

ユーザーの暮らしや景気、全般的な消費者動向についてのデータの確認をしたい場合は、内閣府の消費動向調査のデータを見ましょう。
 

『内閣府:消費動向調査』
https://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/shouhi/shouhi.html
 

こちらが「令和2(2020)年3月実施分」の報道資料となります。
https://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/shouhi/kekkanoyouten2020.pdf
 

消費者態度指数を見れば、消費者のマインドの低下を確認できます。他にも、日本経済新聞では、日本と海外の生活者意識の違いを確認できます。
 

『電通:COVID-19 生活者意識ナビゲーター(第1回日米比較編)』https://www.nikkei.com/article/DGXLRSP533944_U0A510C2000000/
 

そして、人々の景気判断を視覚化する方法としては、Macromillのデータが非常に役立ちます。
『Macromill:Macromill Weekly Index』
https://www.macromill.com/data_and_insights/weeklyindex/
 

上記のデータなら、1度は大きく悲観的になったものの、回復傾向にあることを伝えられますね。

ユーザーのインターネットでの動き

次に、ユーザーはインターネット上でどのような行動をしているのかについてのデータを見ていきます。
 
『VALUES:ネット行動ログによる調査』
https://www.valuesccg.com/news/20200430-1453/
 

「ネット行動ログによる調査」には、利用者が伸びているWebサイト、アプリの情報が掲載されていますね。Zoomのアクセス数が増えているということは、非接触型のデジタルコミュニケーションが進んでいることがわかります。
 

『Yext:世界の検索動向と消費者行動に与える影響』
https://www.yext.co.jp/blog/2020/04/yext-releases-corona-virus-global-search-and-engagement-research/
 

もし、株式投資をしている方なら、「S&P500種株価指数」についてご存じかと思います。調査データからは、暴落以降にローンサービスや投資へのお問い合わせが増加傾向にあることがわかります。ここで分析力があれば、「ローンサービスの契約の見直し」や、「暴落時における米国株の売却相談」、「相場よりも安い株式の購入相談」によるユーザーの動きだとわかります。

ユーザーがSNSをどう活用しているか

ユーザーのSNSへの向き合い方についてechoesのデータを確認していきましょう。
 

『echoes:新型コロナウイルス感染症拡大に伴う消費者のSNS利用実態調査』
https://service.aainc.co.jp/product/echoes/voices/0028
 

上記のデータから、コロナウイルスによってSNSの利用時間が増えていることがわかります。「すごく増えた」や「増えた」と回答した人は34.5%を記録しています。

利用時間が増えていく中で、利用頻度の増えたSNSの67%がTwitterです。次に、LINEが60%、Instagramが29%だとわかります。

もし、企業がキャンペーンをするなら、その媒体としてTwitterやLINEを選んでおけば間違いありません。また、コロナショック後、消費者が企業のキャンペーンなどの取り組みを決して嫌っていないこともわかります。

その証拠に、企業公式アカウントのキャンペーンに20%の人が参加した、または企業の公式アカウントの投稿にいいね!やリツイートを19%の人がしたという回答があります。

このようなデータは、SNS上でプロモーションをしていきたい人にとって、“なぜ、今からTwitterやLINEに着手するべきなのか”という理由を述べるための重要なデータとなるでしょう。
 

まとめ

一口にデータといっても、インターネットで情報収集する際は、デマやフェイクニュースに十分気をつけましょう。インターネット上にあるデータのすべてが正しいわけではありません。他社のマーケティングを妨害するため、誤った情報が提供されていることがあります。

参照しようとしているデータが本当に信用するに値するのか、一回疑って引用元や発信者について調べて、今後の企画に活かしていきましょう。

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