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サイト職人スタッフブログ

ネット詐欺に要注意!被害防止のためのチェックポイント

ネット詐欺に要注意!被害防止のためのチェックポイント

ネット詐欺の被害が拡大しています。新型コロナウイルスに便乗したものが一気に増えているようです。

私たち個人が被害に合わないよう注意することも必要ですが、会社として、Webサイトを持っている立場として、注意したいポイントをまとめました。特にマスクや除菌グッズなどウイルス対策用品を取り扱う事業者の方は要チェックです。

 

ネット詐欺とは?

ネット詐欺といっても、その種類や特徴は多岐に分かれます。まずは、どのようなネット詐欺が存在するのか、参考になるものからご紹介します。

 

コピーサイトを用いた詐欺

まず、犯罪の手口として、正規のEC(電子商取引)サイトの商号やデザイン、商品写真等を無断でコピーしたサイトを作ります。

 

その後、サイトから料金の支払いがあっても、購入者へ商品を送らなかったり、偽ブランド品を送付したりします。これが、コピーサイトを用いた詐欺です。最近では、新型コロナウイルス対策グッズのコピーサイトによる詐欺が横行していました。

 

キャンペーンによる個人情報の不正取得

大手の携帯電話サービスを装うウェブサイトへ訪問すると、「おめでとうございます!現金が当たりました!」といった虚偽表示が行われます。現金を発送するため、個人情報の送信を求められます。これは、キャンペーンを利用した個人情報の不正取得詐欺です。

 

ランサムウェアによる詐欺

ネット詐欺と聞いて、ランサムウェアをイメージした方もいるのではないでしょうか。ランサムウェアに感染すると、パソコンが使えなくなり、「再び使いたければ、金銭を支払って下さい。」とメッセージが表示されます。これは、有名なネット詐欺なので絶対に金銭を支払ってはいけません。

 

Twitter詐欺

Twitterをしていると「副業で月10万簡単に稼いでみませんか?」といったメッセージが届きます。これは、すべてTwitter詐欺と呼ばれるネット詐欺です。「これから稼ぐために、このサイトで会員登録をしてください。」と言われたとおりに個人情報を提示すると、SNSのアカウントが乗っ取られる被害に遭いますので十分な注意が必要です。

 

ウェブサイト改ざん

「パソコンのことがよくわからない。」という理由から脆弱性の高いサイトを利用していると、ハッキングの被害に遭いやすくなります。その結果、ウェブサイトの情報が改ざんされ、法人企業であれば多大な被害が発生することがあります。

 

迷惑メールによる個人情報の流出

迷惑メールへの対処方法を社内で教育していないと、社員が安易に開封してしまって個人情報が流出してしまうことがあります。企業の信用を低下させる前に、事前に対策しましょう。

 

トレンドマイクロの調査でわかるネット詐欺の実態

トレンドマイクロの調査では、2020年1月~3月の期間において、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)関連の不正サイトへ全世界から4万7000件以上アクセスがあったことが分っています。そのうちの13.8%が日本からのアクセスでした。

 

ネット詐欺への具体的な対策例

では、ネット詐欺に対して、私たちはどのように対策していけば良いのでしょうか。今日から実践できる対策をご紹介します。

 

自社サイト内で注意喚起をする

もし、偽サイトが多数見つかった場合は、公式サイト内で「偽サイトから買わないように注意してください。」と注意喚起しましょう。これにより、企業がネット詐欺への対策を怠っていないことを証明できます。

 

SSL対応をする

ウェブサイトをSSL対応していない方は、すぐに対応させましょう。少しの知識があれば、自分でSSLへと変更できます。SSLにより、暗号化すればセキュリティ性をアップできます。

 

co.jp等のトップレベルドメインを取得する

もし、新規サイトを開設する場合は、co.jp等のトップレベルドメインの取得をおすすめします。取得条件が厳しいものほど、信用性も高くなるため、ネット詐欺の発生を抑制できます。

 

自社サイトに不正確な情報がないかチェックする

不正確な情報があると、偽サイトと疑われかねません。そのため、自社サイトに不正確な情報がないか、最新の情報かをチェックしてください。

 

自社のサイトに、公式SNS・ECサイト等の公式リンクを掲載する

もし、社内で自社サイト以外にも、公式SNSやECサイトを運営しているのであれば、自社サイトからアクセスできるように公式リンクを掲載してください。検索によってアクセスしてもらうよりも安全性を維持できます。

 

検索サイトで、自社に似ていたり偽のサイトがないかチェックする

もしかしたら、すでに自社のコピーサイトが存在するかもしれません。自社名や商品名で検索して類似するサイトが存在しないか調べましょう。

 

手口を調べて対策をする

国民生活センターには、多数の被害事例が掲載されています。どのような手口や被害が発生しているか、対策できることはないのか、知識として頭の片隅に入れておきましょう。

 

【国民生活センター】

http://www.kokusen.go.jp/soudan_now/data/coronavirus.html

 

まとめ

緊急事態宣言は解除され、少しずつ外出する方が増えてきましたが、引き続きネットショッピングを利用している方は多いでしょう。

自社サイトを模倣したサイトが被害を生み出していた…なんてことが絶対に無いように、万全の対策を行いましょう。

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